固定相場制以前、固定相場制時代の主な出来事
【注】○＝日本（円）、★＝世界、※＝欧州、△アジア
| 1800年代 | ★1816年、英国で「金本位制度」が開始、1800年代を通じて世界各国で徐々に浸透 |
| ○1871年（明治4年）、1ドル＝1円（純金1.5g）でスタート | |
| ※1873年（明治6年）、1ドル＝4.20マルクでスタート | |
| ○1897年（明治30年）、円は2分の1に切り下げられ、1ドル＝2円 | |
| 1910年代 | ★1914年の第1次世界大戦開始を機に、各国が「金本位制度」を停止（1917〜1925年） |
| 1920年代 | ○1923年（大正12年）、関東大震災による超インフレから1ドル＝2.6円まで円安が進行 |
| ★ドイツでも超インフレから1ドル＝4.2兆マルクまでマルク安が進行→その後1兆分の1のデノミを行い1ドル＝4.2マルクとなった。 | |
| ★「金本位制度」が一時的に復帰（1925〜1931年） | |
| 1930年代 | ★NY株式大暴落（1929年）を機に各国が金本位制から管理相場制へ移行（1931年） |
| ○満州事変（1931年）や第2次世界大戦勃発（1939年）等から1ドル＝4.25円までの円安 | |
| 1940年代 | ★太平洋戦争勃発（1941年）以降、ほとんどの通貨で「無為替状態に |
| ★1944年、ブレトンウッズ（米）において「ブレトンウッズ協定」を締結。◎米ドル・英ポンドをリザーブ通貨とする、◎為替安定のため各通貨を対ドルで±1％（対ドル以外は相互に±2％以内）に固定、◎金の価値を対ドルで1オンス＝35ドルに固定、◎国際通貨基金（IMF）、世界銀行を創設 | |
| ★その後も無為替状態が続く（軍用交換相場が中心） | |
| 1949年（昭和24年）、1ドル＝360円（1ドル＝4.20マルク）の固定相場制が開始、その後、約20年にわたって固定相場が維持された | |
| 1950年代 | ※1957年（昭和32年）、ローマ条約が批准され、ECのもととなるEEC（1958年）が発足 |
| 1960年代 | ★1960年代後半以降、米貿易赤字の拡大をはじめとした、米経済ファンダメンタルズの悪化を背景に、米ドルが対円、対独マルクで大きく下落 |
| ※1967年（昭和42年）、EC（欧州共同体）発足 | |
| 1970年代 | ★1971年（昭和46年）、日独通貨当局の介入にもかかわらずドルは続落 |
| ニクソン大統領が、ドルと金の交換禁止を含んだドル防衛策（「ニクソン・ショック（1971年8月）」）を発表したが、ドルは1ドル＝347円まで下落 | |
| ★「スミソニアン合意（1971年12月）」による各通貨の許容範囲は対ドルで±1％から、±2.25％に拡大し、ドルは実質切下げ（金1オンス＝35ドル→38ドル、1ドル＝360円→308円） | |
| ※欧州各国が互いの為替レートを±1.125％以内の変動に抑える「欧州通貨へび」と、対ドルレートを±2.25％以内の変動に抑える「トンネルの中のへび」から構成される「スネーク制（1972年）」が開始 | |
| ※対ドルでの制限はブレトンウッズ崩壊（1973年）とともに消滅し、スネーク制自体もその後崩壊（1976年）、EMS創設（1979年）にその役割を譲る |
変動相場制時代の主な出来事
【注】○＝日本（円）、★＝世界、※＝欧州、△アジア
| 1970年代 | ★円相場が「変動相場制度（1973年2月）」に移行 |
| ○ドルは250円台にまで下落し、ブレトンウッズ体制が崩壊 | |
| ○第1次石油ショック（1973年10月〜1974年）により、日本の経常収支が赤字化、インフレが進行、これによりドルは一時的に307円まで反発（1975年12月） | |
| △日本の貿易黒字拡大（1976年〜）、第1次・第2次短資流入規制（1977・1978年）等により、ドルは175.50円近辺（1978年10月）まで反落 | |
| ○米カーター大統領のドル防衛策（1978年11月）、第2次石油危機（1978年12月）等から、ドルは260円近辺まで急反発（1980年3月） | |
| ※EMS（欧州通貨制度）が発足（1979年3月）、ERM（為替相場メカニズム）を採用（対ECUで±2.25％以内、イタリアと英は再調整で±6％に拡大） | |
| 1980年代 | 米金利低下、円防衛策（1980年3月）等によりドルは199円台まで下落 |
| ○レーガノミクス等の影響で、ドルは278円台（1982年11月）に反落 | |
| △アジアの多くの国で「通貨パスケット制度」を採用し、準固定相場制度が普及 | |
| ★対独ドル売り協調介入により、240円台までドル安が進行 | |
| ★さらに「プラザ合意（1985年9月）」により、ドルは240円台から200円割れへ急落 | |
| 「ルーブル合意（1987年2月）」で一時的にドル下落は止まるが、「ブラックマンデー（1987年12月）」にて再下落 | |
| 「クリスマス合意（1987年12月）」を受け、120.45円（1988年1月）でドルが反発 | |
| 1990年代前半 | ※東西ドイツが統合（1990年10月） |
| ○米インフレ懸念等からドルは、160.35円（1990年4月2日）まで上昇 | |
| ○G7（1990年4月）での円安是正等から、ドルは123.65円まで反落（1990年10月） | |
| ○湾岸戦争などから、ドルは142.15円まで上昇（1991年6月12日） | |
| ○米金利低下から122.70円（1992年1月）に下落後、135.00円（1992年4月）に反発 | |
| ※「欧州通貨危機（1992年9月）」で英・伊がERMを離脱、ドルは118.60円まで下落（1992年9月30日） | |
| ○ドルは、126.21円（1993年1月）まで上昇後、100.40円まで反落（1993年8月） | |
| ※「2度目の欧州通貨危機（1993年8月）」勃発、ERM変動幅が±15％に拡大 | |
| ※マーストリヒト条約が発効（1993年11月）、EU（欧州連合）が発足 | |
| 米政府筋の円高誘導コメントなどから、ドルは113.60円から100円割れ（1994年6月）、さらに「ドルの戦後最安値79.75円（1995年4月17日）まで下落 | |
| 1990年代後半〜 | △アジア通貨危機により、多くの通貨が変動相場制に移行 |
| ○日本の株・債券・円がトリプル安となり、ドルは147.62円（1998年8月11日）へ | |
| ※欧州統合通貨「ユーロ」が誕生（1999年1月：11カ国） | |
| ※ギリシャが「ユーロ」に参加（2001年） | |
| ○日銀の円買い介入や投機筋のドル売りによって、ドルは101.30円（1999年11月26日）まで下落後、135円台まで反発（2002年1月）、その後ドルは反落し、2004年3月末時点で105円近辺での推移となっている |
【『為替オーバーレイ入門 戦略的為替リスク・マネジメント』中窪文男（東洋経済新報社、2004年）】
- マネーゲームの作法／『騙されないための世界経済入門』中原圭介
- 大英帝国の没落と金本位制／『新・マネー敗戦 ――ドル暴落後の日本』岩本沙弓
