東京証券取引所の株式売買代金が昨年、中国の上海証券取引所に抜かれ、アジア1位の座を明け渡したことが13日までに分かった。売買代金は、取引がいかに活発に行われているかを示す指標で、中国経済の急成長に伴う株式投資熱の高まりが改めて裏付けられた。
国際取引所連合（WFE）の調査で明らかになったもので、東証は前年比28.6％減ながら世界全体では4位にとどまる一方、上海証取は95.7％増で昨年の7位から3位に急浮上。外国人投資家の資金が、成長性で見劣りする日本から中国など新興国に向かったことが一因とみられる。
首位は米ナスダック市場、2位はニューヨーク証券取引所。ただ、いずれも2けた減となり、米国で急成長する新興の取引所にシェアを奪われたもようだ。
【時事通信 2010-01-14】
